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ひとりよがりにならないためのECサイトの改善方法

ECサイトを運営する店長クラスの方へ当社独自の調査を行った結果、興味深い結果が得られた。
通常、ECサイトの運営者は、サイト運営やマーチャンダイジングの最中に、Google Analyticsやサイト側から提供されている分析機能などを使用してサイトの状況を確認している。
ただし、年商1億円以上のECサイトを運営している運営者でさえ、売り上げや利益を商品軸で確認できてはいるものの、サイトの状況確認のための専任メンバーが存在せず、ルーチンワークの片手間で行っているのが現状である。
サイトの状況確認といっても提供されている機能以上の分析はあまりされておらず、そもそも何を見てどのような手を打っていくべきかの検討まではできていないことがわかった。
ある程度の売り上げ規模を持つECサイトでは、次のステップに進むためにはサイト全体の導線設計や効果的な集客経路などといった改善を行わなければならない。
様々な施策を検討・実施するにあたり、費用対効果を最大にする必要があるものの、多忙な業務をこなしながら費用対効果を分析するのは費用的にもリソース的にも難しい。そのような悩みを抱える事業者の方々へひとりよがりにならないためのECサイトの改善方法をご紹介する。

頑張ってサイトリニューアル!・・・その裏に潜む罠

インターネットの世界は流行の移り変わりが早い。サイトデザインも数年たつと陳腐化してしまい、他社との差別化のためにリニューアルする必要が出てくる。
導線設計を含めたサイトデザインのリニューアルを行うには、何度も打ち合わせを重ねながら、最適と思われる商品の検索方法、詳細画面の見せ方、カートフローの使いやすさを検討していく。しかし、検討に検討を重ねた結果できあがったサイトが思ったようには売り上げが伸びないといった経験は無いだろうか。
取り扱う商品点数が増えたのに売り上げが上がらないということは、頑張って検討したサイトそのものに問題があるということである。または、効果的な集客が行われていないのかもしれない。

ひとりよがりになっていませんか?・・・競合分析の重要性

ECサイトの分析には前述のGoogle Analyticsやサイト側から提供されている分析機能を利用し、どこに問題があるのか確認する必要がある。原因は商品詳細の見せ方やカートフローのわかりにくさかもしれない。また、検索エンジンからの流入がいつも通りか、アフェリエイト経由の導線が減っていないかなど、いくつもの項目を確認する必要がある。
自サイトを確認した結果、今まで通りの売り上げまでは回復するかもしれない。では、次のステップに進むためにはどうすればよいだろうか。
答えは競合分析である。自サイトの状況がライバルや業界全体から見た時にどの位置にあるのか、比較検討することで次に向かうべき方向性が見えてくる。
例えば、自分では狙い通りの集客ができているとしても、ライバルと比較した場合に流入割合が半分以下なんてこともあり得る。サイトの作りに関しても、他社と比較した結果、良いと思っていた導線の粗が見えてくるのである。

サイト改善でこんなに変わるの?

当社では、お客様のECサイトの分析と他社比較を行ったうえでサイトを改善した結果、なんと前年同月比150%の売り上げを達成した事例がある。改善内容は主にサイトの情報設計変更とSEO対策であった。
事例では、商品詳細画面で「カートに入れる」ボタンの配置変更やレビューの見せ方、レコメンド表示位置の最適化など、購入までスムーズに進められるような見せ方の変更を行い、SEO対策では、重点カテゴリに対するキーワードの再設定やスモールワードの最適化を行うことで、CVRの向上と集客効率の向上という売り上げに直結する改善を重点的に行った。
その結果、150%という大きな数字を達成することができたのである。

小さな改善から大きな改善まで。NET SHERPAをご活用ください

当社ではECサイト改善を目的としたECコンサルティングサービスである「NET SHERPA」を提供している。
前述の事例は、NET SHERPAを活用いただいたものだ。
NET SHERPAではGoogle Analyticsを用いた自サイト分析の高度化に加えて競合比較を行うことで改善効果を最大化できる。改善内容も、情報設計のチューニングのような小規模なものからカートフローの再設計といった大規模なものまで、多数のECサイト開発経験によって得られたノウハウを基に、費用対効果の高い提案を行うことができる。
自サイトのステップアップに向けて当社の「NET SHERPA」を活用いただき、共に成長できれば幸いである。

富士ソフトのECコンサルティングサービス「NET SHERPA」について、詳しくはこちら
ECコンサルティングサービス「NET SHERPA」

 

 

この記事の執筆者

垣谷 学Manabu Kakitani

執行役員
システムインテグレーション事業本部
副本部長

EC